大手予備校河合塾が、各大学の総合型選抜（旧ＡＯ入試）などで、高校生が提出した願書や志望理由書に生成人工知能（ＡＩ）を使用していないか判定するシステムを開発した。学力試験を課さない入試が増える中で、受験生による不適切なＡＩ利用の恐れも指摘されており、対策として効果を上げるのか注目されそうだ。

　河合塾によると、米グーグルが開発した生成ＡＩについて公開されている判定プログラムを新システムの開発に活用した。高校生が記入した志望理由や、長所・短所といった記入欄ごとに範囲を指定し、生成ＡＩを使った文章ならではの「癖」に反応できるようにした。総合型選抜用の既存システムで提携している大学向けに提供する。

　５００～千字以上の文章ならかなり高い精度で判断できる。だが、ＡＩを使っていないのに「使った可能性がある」と誤判定される確率は５％ほどあるとしている。

　開発の背景にあるのが、総合型選抜や学校推薦型選抜（旧推薦入試）の拡大だ。大学によっては生成ＡＩ利用の制限を明示している。