米軍普天間飛行場の移設先となる沖縄県名護市辺野古沖の大浦湾で、日本自然保護協会がサンゴの状態を調べる「リーフチェック」を実施し、海底を覆う割合を示す「被度」が昨年の調査時より減少したことが２５日、協会への取材で分かった。安部真理子主任は「気候変動か移設工事の影響なのか不明だが、回復力が遅い」と指摘する。

　協会と地元ボランティアが１月３１日～２月１日に潜水し、湾内４地点にあるサンゴ群体の状態を目視で確認した。「ハマサンゴの丘」と呼ばれる地点では水質悪化によって増えるシアノバクテリアが大量に発生。被度は昨年の６１・９％から約２０ポイントも減少した。残る３地点は１・８～５・５ポイントの減少だった。

　工事のため移植されたサンゴは、死滅した群体や、サンゴを岩場に固定するための水中接着剤がはがれ、周辺に散らばったものも確認された。

　安部主任によると、移設工事の土砂投入によって海水が濁ると、サンゴに必要な光が届かず、サンゴに堆積した土砂が幼生の着床を阻む可能性がある。「工事は良い影響を与えない」と懸念を示した。