能登半島地震の被災者支援に役立ててもらおうと、山陽新聞社会事業団（岡山市北区柳町、松田正己理事長）には６日も多くの義援金が寄せられた。

　ハローズ（本部・岡山県早島町早島、佐藤利行社長）は店頭募金を含む１５５９万３４６２円、マルゴ青果（岡山市南区市場、大月修取締役）とグループ企業のマルゴ（同築港栄町、今川保夫取締役）、Ｍ・Ｐ・Ｃ（同、山本弘法代表取締役）は合わせて１８４万３５４６円を寄託。備前化成（赤磐市徳富、清水富江社長）とフェニテックセミコンダクター（井原市木之子町、石井弘幸社長）はそれぞれ１００万円を贈った。

　佐藤社長は「一日も早い復興に使ってもらえれば」、大月取締役は「今までの生活が一刻も早く戻るように役立てて」、清水社長は「生活再建に必要な物資を届けてほしい」、石井社長は「日常生活が早く元に戻るよう少しでも支援したい」と話した。