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能登地震義援金相次ぐ 山陽新聞社会事業団

 能登半島地震の被災者支援に役立ててもらおうと、山陽新聞社会事業団(岡山市北区柳町、松田正己理事長)には30日も多くの義援金が寄せられた。

 シーアールグループ社員一同と大久保俊充同グループ会長(同市中区平井)は合わせて2千万円、川崎学園教職員有志一同(倉敷市松島、石川直美総務課長)は120万円を寄託。トンボ(岡山市北区厚生町、藤原竜也社長)、ナガオ(同京橋町、長尾聡一郎社長)はそれぞれ100万円を贈った。

 大久保会長は「被災地へ行けず、じくじたる思い。できることをして役立ちたい」、石川課長は「学園には被災地にゆかりのある人もいて人ごとと思えない」、藤原社長は「被災された方が早く元の生活に戻れるよう役立てて」、長尾社長は「災害時はみんなで支え合いたい」と話した。

(2024年01月30日 19時28分 更新)

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