２３年テレビ出荷１０・１％減 前年割れ３年連続、物価高影響
電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が２４日発表した２０２３年の薄型テレビの国内出荷台数は、前年比１０・１％減の４３７万３千台だった。前年割れは３年連続。新型コロナウイルス禍での「巣ごもり需要」が一巡した影響が続いたほか、物価高を背景に家電向け消費は低調だった。
年度末の決算セールがある３月とボーナス商戦がある７月が、いずれも前年比で２０％程度減少したことが響いた。
サイズ別では、５０型以上が７・４％減の１７８万８千台で最も多く、４０～４９型が１３・６％減の１２１万７千台、３０～３９型が７・３％減の９１万７千台で続いた。
年度末の決算セールがある３月とボーナス商戦がある７月が、いずれも前年比で２０％程度減少したことが響いた。
サイズ別では、５０型以上が７・４％減の１７８万８千台で最も多く、４０～４９型が１３・６％減の１２１万７千台、３０～３９型が７・３％減の９１万７千台で続いた。
（2024年01月24日 10時28分 更新）
