災害で道路が寸断されたときに孤立した被災地を海上から支援するため、船舶を使って物資を輸送する訓練が１４日、玉野市東児地区で行われた。能登半島地震では複数の陸路が使えなくなったこともあり、約２０人の参加者が行動を確認した。

　災害時に港湾の機能を活用する国土交通省の「命のみなとネットワーク」に基づき、同省中国地方整備局が主催。土砂崩れが発生して県道などの主要な道路がふさがれ、一部地域が孤立した―と想定し、市や地元住民とも連携した。

　市から要請を受けた同局が、宇野港湾事務所（同市築港）に備蓄している飲料水２０箱を港湾業務艇「たましおII」に載せ出港。北東約８キロの山田港（同市胸上）で待機していた市職員、住民とともに車２台に積み替え、避難所となった東児市民センターに運んだ。

　胸上自治会長の国屋成之さん（６７）は「能登半島地震があったばかりで、訓練の重要性を感じた。災害時はより多くの輸送が見込まれるのでさらに訓練を重ねたい」と話していた。