衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を使い、自分の位置情報を他人と共有できる地図アプリの利用が登山者の間で広がっている。遭難した場合、正確な居場所が特定できるため、警察などからアプリ運用会社に昨年２００件の照会があったことが６日、分かった。救助につながった例もあり警察は「早期に発見できる」と評価。１６府県警が協定を結んでいる。

　アプリは、福岡市のＩＴ企業「ヤマップ」が開発。ダウンロードした地図上に、ＧＰＳで自分の現在地が表示される。携帯電話の電波がつながらない場所でも、登山者は位置情報を家族などと共有できる。

　全国の警察や消防などから同社への照会件数は、２０年４６件、２１年８９件、２２年２００件と急増した。

　遭難した可能性がある際、家族などから連絡を受けた警察や消防は、同社に遭難者がアプリを利用しているかどうかを照会。利用している場合、同社は遭難者がいる場所の緯度、経度の位置情報を捜索隊に直接伝える。

　これまで登山者の情報は登山口の専用箱やメールで警察に提出された登山届でしか把握できなかった。