能登半島地震の被災者支援に役立ててもらおうと、山陽新聞社会事業団（岡山市北区柳町、松田正己理事長）には受け付け最終日の９日も多くの義援金が寄せられた。

　富士テック（同野田、吉武徹代表取締役会長）は３００万円、ライフデザイン・カバヤ（同中仙道、窪田健太郎社長）は１０３万８７３７円を寄託。岡山ロータリークラブ（同平和町、松岡徹会長）、旭ホールディングス（同市南区西市、松岡徹社長）はそれぞれ１００万円を贈った。

　吉武会長は「被災地を訪れることが難しい中で少しでも役に立ちたい」、窪田社長は「インフラの復旧に役立ててもらいたい。生活再建の役に立てれば」、松岡会長（旭ホールディングス社長）は「ライフラインが機能し、早く被災者の日常が戻ることを願っている」と話した。

　義援金は１月９日から受け付けた。日本赤十字社を通じて全額が石川、富山、新潟県の被災者に配分される。