１４日の東京株式市場の日経平均株価（２２５種）は大幅続伸した。上昇は４営業日連続で、終値は前日比４８３円７７銭高の３万３５０２円４２銭。１９９０年３月９日以来約３３年ぶりの水準となり、バブル経済崩壊後の最高値を前日に続いて更新した。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が６月の利上げを見送るとの観測が広がったことで米景気の先行きへの懸念が後退し、幅広い銘柄に買い注文が入った。

　東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は２９・７４ポイント高の２２９４・５３となり、約３３年ぶりの高水準となった。出来高は約１６億４８００万株。

　外国為替市場の円安ドル高進行が投資家心理を支え、朝方から自動車や鉄鋼株などの上昇が目立った。岸田文雄首相が近く衆院を解散し、総選挙に向けた経済対策を打ち出すとの期待も広がり、平均株価の前日終値からの上げ幅が６００円を超える場面があった。

　インターネット証券のアナリストは「急激な下落を招くような悪材料が出にくくなっているため、今後も上昇傾向が続く可能性がある」と語った。