世界の再生可能エネルギーによる発電割合が２０２３年に初めて３０％を超えたとする報告書を英シンクタンクのエンバーが８日公表した。太陽光と風力の増加が後押しした。「化石燃料による発電量が減少する新時代が目前に迫っている」としている。一方、日本は約２４％で世界の割合を下回った。

　２３年の世界の総発電量は約３０兆キロワット時。再エネの内訳は水力が１４・３％、太陽光が５・５％、風力が７・８％、バイオエネルギーが２・４％、その他の再エネが０・３％で計３０・３％。００年の再エネの全体は１９％、太陽光と風力の合計は０・２％だった。

　一方、日本の再エネの内訳は水力が７・３％、太陽光が１０・９％、風力が０・９％、バイオエネルギーが４・８％。国の補助もあり、太陽光は過去１０年で急速に拡大して世界の２倍の割合だったが、風力はほとんど増えず、他の先進７カ国（Ｇ７）と比較しても遅れている。

　３０年に世界の再エネ発電能力を３倍にするとの国際目標の実現に向け、風力発電を拡大する必要があると指摘した。