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【記者が行く】東京五輪・パラ 感染懸念「中止」53%

【記者が行く】東京五輪・パラ 感染懸念「中止」53%
【記者が行く】東京五輪・パラ 感染懸念「中止」53%
 今夏の東京五輪・パラリンピックについて、山陽新聞社が開催の賛否をLINE(ライン)を使って尋ねたところ、回答者の53.7%が「中止」を求めた。新型コロナウイルスの感染拡大が続いていることや欧米よりも遅れている国内のワクチン接種状況が理由。年代別に見ても、すべての年代で「中止」が最多となっており、感染の収束が見通せない中での大会には厳しい声が寄せられる結果となった。観客の有無にかかわらず開催を希望した回答者は29.3%にとどまった。

 回答は五つの選択肢から、自身の考えに最も近いものを一つ選んでもらった。「中止」に次いで多かったのは「無観客で開催」の19.0%。以下、「再延期」13.3%、「観客を入れて開催」10.3%だった。

 中止を求める意見は、「ワクチン接種が進んでおらず、コロナが収まっていない時に世界の人が動くと、感染拡大の懸念が拭えない」(岡山市、50代女性医療従事者)、「水際での感染が防ぎきれない」(同市、60代旅行業の男性)といった開催に伴う感染リスクへの不安が多数。「各国の選手のトレーニングにバラつきがあり、平等なスポーツ大会として疑問」(玉野市、40代自営業の男性)など、コロナ禍で過ごした選手たちのコンディションや環境を心配する声もあった。

 一方、無観客での開催を望む意見では、「経済波及効果を考慮すると、中止や再延期はなし。感染拡大の危険性を考えると無観客がベター」(倉敷市、40代男性)、「無観客であっても開催することは、出場者のためでもあり、応援する国民のためでもある。開催することで、元気が出る」(岡山市、50代会社員)など、経済効果や高揚感への期待が目立った。

 東京五輪・パラリンピック開催を控え、国内で加速しているワクチン接種に関しても聞いた。半年後の感染状況が「改善している」とした回答者は52.6%に達し、高齢者への接種がスタートして間もなくの前回質問時(4月、31.6%)から21.0ポイントも増加。反対に「悪化している」との回答は4.6%(4月、11.7%)へと減少し、今後、接種がどの程度進むかも大会開催の是非を巡る世論を左右しそうだ。

 LINEに開設したアカウント「記者が行く」の登録者を対象に、5月30日~6月2日にアンケート取材を行い、岡山県内各地や福山市などの10代~70代以上の計369人から回答を得た。

(2021年06月05日 05時00分 更新)

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