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瀬戸芸を事例に地域への影響研究 岡山大とベネッセ

「瀬戸内国際芸術祭2019」の開幕を盛大に祝う関係者ら=2019年4月26日、高松市
「瀬戸内国際芸術祭2019」の開幕を盛大に祝う関係者ら=2019年4月26日、高松市
 岡山大とベネッセホールディングス(岡山市)は23日、アートの島として知られる犬島(同市)、直島、豊島(いずれも香川県)を事例に、アートによる地域づくりに焦点を当てた共同研究を本年度から進めると発表した。2022年に開催される次回の瀬戸内国際芸術祭(瀬戸芸)期間中にシンポジウムを開いて成果を発表する計画だ。

 ベネッセグループは1980年代から直島でアート事業を展開。2010年に3島などで始まった瀬戸芸は国内外から注目を集め、昨年は延べ117万人超が訪れた。共同研究では、こうした活動が地域の持続可能性や島民の暮らしにもたらした影響について、同大の研究者が島民アンケートや瀬戸芸関係者への聞き取りなどを通じて調査・分析し、他地域・国でも応用可能なモデル化を図る。

 同大側の主なメンバーは、釣雅雄・同大大学院社会文化科学研究科教授(経済政策)や頼藤貴志・同医歯薬学総合研究科教授(疫学)をはじめ、経営戦略や社会イノベーションを専門とする研究者ら。

 同社の安達保社長は「これまで取り組んできたアートによる地域再生モデルが、これからの時代に貢献できれば」、同大の槇野博史学長は「これからの社会は人間の価値や豊かな生き方が重要になる。研究を通じてそれを世界に発信したい」とコメントした。

 同大によると、同大と同社はともに国連のSDGs(持続可能な開発目標)に注力。同大はその好事例として島の研究を望み、同社は取り組みの検証を求めていたことから、共同研究が実現した。

(2020年09月23日 22時14分 更新)

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