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ドローン使い森林整備の実証試験 庄原の組合が開始、効率作業探る

小串地区の森林に向けて飛行する測量用レーザー搭載のドローン

 東城町森林組合(庄原市東城町受原)は本年度、小型無人機ドローンを使った森林整備の実証試験をスタートさせた。測量用レ―ザーを用いて上空から詳細な地形を把握し、効率的な作業道整備や間伐方法を探る計画。同組合は「成果が実証され、新たな森林事業のモデルケースとして地域へ波及していけば」と期待している。

 東城町地区は約8割を森林が占め、高齢化と担い手不足による荒廃が長年の懸案となっている。組合も整備に乗り出しているが、現状は地形や生育状況の確認で何度も現地に行く必要があり、調査段階からなかなか前に進んでいない。

 計画では、上空のドローンから地上にレーザーを1秒間に約40万発照射し、解析したデータを基に緻密な地形図を作成。作業道の拡幅や設置などを進める。場所は過疎化が進み山林の維持管理が難しくなっている小串地区の約110ヘクタールとし、ドローンを使った専門的な作業は広島市の会社に業務委託した。

 実証試験は県立総合技術研究所林業技術センターの協力を受け、昨年4月から検討していた。森林再生に取り組む団体を支援する「公益信託農林中金森林再生基金」の助成事業にも選ばれた。総事業費は約5千万円。

 26日は航空写真撮影用とレーザー照射用の2台のドローンを計3時間にわたって飛ばし、対象地域の約半分のデータを取り終えた。従来10日間掛かっていた調査作業が1日で終わったという。生熊剛士組合長(79)は「ドローンには新たな可能性がある。さまざまな角度から検証していきたい」と話した。
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