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「六古窯」日本遺産活用へ協議会 備前市など6市町 21日設立総会

 備前市をはじめ伝統的陶器産地の6市町は21日、六古窯日本遺産活用協議会を設立する。六古窯が4月に日本遺産に認定されたのを受け、関係自治体の連携を強化するのが狙い。共同での情報発信や活用施策などを検討し、推進していく。

 協議会は同市(備前焼)のほか、愛知県常滑市(常滑焼)、同県瀬戸市(瀬戸焼)、滋賀県甲賀市(信楽焼)、兵庫県篠山市(丹波焼)、福井県越前町(越前焼)で構成。それぞれ古来の製作技術を継承し、地域には窯跡や陶器市などの伝統が息づいている。

 21日はキャンパスプラザ京都(京都市)で設立総会を行い、備前市の田原隆雄市長をはじめ、各市町のトップが出席。規約を決めるほか、事業計画などについて話し合う予定。具体的には、各地の焼き物に関する情報をまとめたポータルサイトの立ち上げや、リーフレット作製などを計画している。

 日本遺産は、地域の特色ある有形、無形の文化財にまつわるストーリーを国が認定する制度で、文化庁が2015年度に創設した。全国で現在54件認定されており、県内関係は六古窯をはじめ、備前市の旧閑谷学校を含む「近世日本の教育遺産群」、繊維産業に焦点を当てた倉敷市の「一輪の綿花から始まる倉敷物語」の計3件が認定されている。
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